年収1,000万円で家を建てるには？ 借入限度額と頭金の目安を紹介

年収1,000万円の手取り額・生活レベルは？

年収1,000万円というと、各種税金と社会保険料を差し引いても、手取り額は750万～850万円程度になります。「2020年度民間給与実態統計調査（国税庁）」によると、給与所得者の平均給与は433万円ですので、手取り額・年収ともに平均よりも高い数値となります。

また、同調査によると、年収1,000万円以上の世帯は、全体の上位4.5%にあたるため、生活水準は平均よりも高いといえます。ただし、年収が高ければその分差し引かれる所得税が大きくなる点には注意が必要です。共働きか、それとも片働きかによって、手取り額が異なります。家づくりの予算を決める際は、額面ではなくあくまでも手取り額で試算するようにしましょう。

年収1,000万円の借入限度額はいくら？

年収1,000万円であれば、平均よりも家づくりにお金をかけられそうですが、住宅ローンを組む場合の借入限度額はどれくらいなのでしょうか。今回はLIFULL HOME’Sの「住宅ローンシミュレーター 」で、返済負担率を20％と25%に設定して、それぞれシミュレーションしていきます。

【条件】

• 税込み世帯年収1,000万円
• 返済負担率20%と25%の2パターン
• 年齢35歳
• 返済期間30年と35年の2パターン
• 全期間固定金利1.5%
• 頭金なし

年収1,000万円の世帯で返済負担率を20～25%に設定した場合、借入限度額は最大6,000万円台後半という結果になりました。また、月々の住宅ローンの支払額は約16万～20万円の範囲となっています。

「2021年度フラット35利用者調査」によると、住宅購入の所要資金の平均は以下のとおりです。

新築一戸建てでもっとも高いのが、首都圏に土地付き注文住宅を建てる場合にかかる資金で、5,133万円でした。先程のシミュレーション結果をふまえると、返済負担率25%、35年のローンを組めば、年収1,000万円でも首都圏に土地付き注文住宅を購入することは十分可能といえます。

ただし、年収1,000万円の世帯の場合、所得税などの差し引かれる税金が大きくなります。ある程度家づくりの予算にお金をかけられるとしても、返済負担率は20%程度に抑えておく方が安全です。

年収1,000万円の借入限度額で、どんな家が建つ？

年収1,000万円で返済負担率を25%以内、返済期間を35年に設定した場合、借入限度額は4,000万円台後半～6,000万円台後半が目安であることが分かりました。ここでは、LIFULL HOME’Sに掲載されている、6,000万円台の新築一戸建て（関東圏）の特徴についてまとめてみました。

• 間取り：4LDK～5LDK
• 建物の構造：木造2階建て、鉄骨系、鉄筋コンクリート造（2階建て）、平屋
• 敷地面積：40坪～140坪程度（エリアによる）
• 設備：床暖房、オール電化、食器乾燥機付きキッチン、複数台の駐車場（3台も可能）　など
• 住宅の種類：デザイン住宅、長期優良住宅、認定低炭素住宅も可能

建築コストに6,000万円以上をかけられるのであれば、おおむね希望どおりの注文住宅を建てることが可能です。各ハウスメーカーのこだわりの住宅を視野に、家づくりを進めることができるでしょう。

グレードの高い設備や上質な建材を採用したり、特殊な形状の住宅を建てたりすることも可能です。また、各居室の面積にも余裕のある家を建てられます。エリアにもよりますが、庭などの外構にこだわったり、駐車スペースを複数設けたりと、建物以外の部分にも予算をかけられるでしょう。

【事例：埼玉県さいたま市の5LDK】

上記は、埼玉県さいたま市に建てられた5LDKのオール電化住宅（価格：4,880万円）です。吹き抜けで開放感のあるリビングが特徴で、1階が2LDK、2階に居室が3部屋なので、二世帯同居にも適しています。

年収1,000万円で住宅ローンを組む場合の頭金の目安は？

住宅ローンの総支払額を抑えるためにも、頭金はある程度用意しておくと安心です。「2021年度フラット35利用者調査」によると、新築一戸建ての自己資金（頭金）の目安は、融資額の平均1～2割程度でした。

仮に、年収1,000万円で融資額が5,000万円の場合、頭金の目安は500万～1,000万円となります。頭金を多く支払うことができればそれだけ返済期間を短くすることができ、利息が少なくなるため総支払額が抑えられます。家計の支出状況を把握し、手元に残しておくべき予備資金を考慮したうえで、頭金を準備しましょう。

関連リンク

注文住宅について調べる