年収900万円の手取り額はどれくらい?

年収900万円というと、各種税金や社会保険料が差し引かれた手取り額は675万~765万円(額面の75~85%)程度となります。


2020年度民間給与実態統計調査(国税庁)」によると、年収900万円以上の世帯の割合は全体のわずか1.8%で、同調査の給与所得者の平均給与が433万円という結果をふまえると、手取り額・年収額ともに平均よりもかなり高い年収であることが分かります。


また、「2021年度フラット35利用者調査」では、住宅購入者の世帯年収は800万円以下が8割以上で、世帯年収900万円台の契約者は8.9%でした。


これらの調査結果から、年収900万円であれば、平均よりも高い予算で住まいづくりを進められるといえます。

年収900万円の借入限度額はいくら?

それでは、実際に年収900万円の人が住宅ローンを組む場合、借入可能額はどれくらいになるのか見ていきましょう。


住宅ローンを組む場合は、年収に占める年間の返済額の割合「返済負担率」を目安に返済額を検討します。一般的に無理のない返済率といわれているのが25%以内ですので、この数字を基にLIFULL HOME’Sの「住宅ローンシミュレーター 」で試算していきます。



【条件】

  • 税込み世帯年収900万円
  • 返済負担率20%と25%の2パターン
  • 年齢35歳
  • 返済期間30年と35年の2パターン
  • 全期間固定金利1.5%
  • 頭金なし
月々の支払額借入限度額
(30年ローン)
借入限度額
(35年ローン)
返済負担率20%15.0万円4,346万円4,899万円
返済負担率25%18.7万円5,418万円6,107万円

シミュレーションの結果、年収900万円の場合、借入限度額の目安は4,000万円台前半~6,000万円程度であることが分かりました。上記はあくまで目安ですので、頭金を用意できる場合はさらに予算をかけられます。


前述した「2021年度フラット35利用者調査」では、住宅購入時の所要資金の平均は以下のような結果となっています。年収900万円であれば、建売住宅ならどの地域でも平均以上の家づくりができ、注文住宅では首都圏などの一部地価の高いエリアを除き、平均的な予算がかけられるといえます。

全国首都圏近畿圏東海圏その他地域
土地付注文住宅4,455万円5,133万円4,658万円4,379万円3,980万円
注文住宅3,572万円3,899万円3,778万円3,650万円3,372万円
建売住宅3,605万円4,133万円3,578万円3,139万円2,905万円

年収900万円の借入限度額で、どんな家が建つ?

年収900万円で返済負担率を25%以内に設定した場合、借入限度額は6,000万円台までが目安であることが分かりました。ここでは、LIFULL HOME’Sに掲載されている、予算6,000万円台後半の新築一戸建て(関東圏)の特徴について見ていきましょう。

  • 間取り:4LDK~5LDK
  • 建物の構造:木造2階建て、鉄骨系、鉄筋コンクリート造(2階建て)、平屋
  • 敷地面積:40坪~130坪程度(エリアによる)
  • 設備:床暖房、オール電化、食器乾燥機付きキッチン、高度な設備、駐車場(3台も可能)など
  • 住宅の種類:デザイン住宅、長期優良住宅、認定低炭素住宅も可能

建築コストに6,000万円かけられるのであれば、希望どおりの注文住宅を建てることが可能です。グレードの高い設備や上質な建材を採用したり、特殊な形状の住宅も建てたりすることもできるでしょう。外構にこだわったり、駐車スペースを複数設けたりと、建物以外の部分にも予算をかけられます。


ただし、土地代込みで6,000万円台の場合は、エリアによっては土地代だけで数千万円かかることもあるため、間取り等を工夫して予算を抑える必要があります。

年収900万円で住宅ローンを組む場合の頭金の目安は?

「2021年度フラット35利用者調査」によると、新築一戸建ての自己資金の目安は融資額の平均1~2割程度となっています。

  • 土地付き注文住宅…412.3万円(住宅購入費に占める割合:9.3%)
  • 注文住宅…596.6万円(住宅購入費に占める割合:16.7%)
  • 建売住宅…270万円(住宅購入費に占める割合:7.5%)

年収900万円で、仮に融資額が4,500万円の場合、頭金の目安は450万~900万円となります。ただし、これはあくまで目安であり、この数値よりも多く頭金が用意できれば、その分ローンの総支払額を減らすことも可能です。


年収900万円で家計に余裕がある場合は、繰り上げ返済をしながら住宅ローンの返済期間を少なくするのもいいでしょう。家計の支出状況や家族構成によって用意できる頭金は異なりますので、手元に残しておくべき資金をふまえて頭金の準備をするようにしましょう。



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