そもそもハザードマップとは？
ハザードマップは被害予想地図とも呼ばれ、自然災害による被害を想定し、被害範囲を地図上に示したものです。国土地理院のホームページでは、「自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図」と説明されています。ハザードマップと似たようなものとして、防災マップ、被害予測図、被害想定図、リスクマップなどと呼ばれているものもあります。
自然災害と聞くと、河川の氾濫や土砂災害を想定した風水害を思い浮かべることが多いですが、日本の災害にはほかにも、津波浸水、地震災害、火山災害といったさまざまな種類のものがあります。
そのため、ハザードマップには水害に対応した「洪水ハザードマップ」だけでなく、地震災害（液状化現象・大規模火災）に備える「地震防災マップ」や、火山噴火（溶岩流・火砕流・火山灰の降下する範囲等）に備える「火山ハザードマップ」、津波・高潮（浸水地域・高波時通行止め）に備える「津波災害予測」など、多くの種類があります。
なぜハザードマップの確認が重要なの？
近年、自然災害の発生件数が増えているため、ハザードマップを確認して自分が住んでいる地域にどんな自然災害のリスクがあるのかを知っておくことは非常に重要です。
都市化の進展と台風や集中豪雨の増加に伴い、雨水の流出による被害も頻繁に発生しています。たとえば、一時的に大量の降雨が生じた場合に、雨水が下水道施設や道路側溝で排水しきれなくなって発生する道路の冠水や、床上・床下浸水の発生といったものが挙げられます。ハザードマップの一つである「内水ハザードマップ」は、こうした被害を軽減するため、浸水被害のレベルが段階分けして表示されている浸水予想区域図や、避難に関する情報を地図上に示しています。
このようにハザードマップには自然災害のリスクのあるエリアや、地域ごとの避難場所といった情報が記されています。つまり、事前にハザードマップを確認しておくことで、前触れもなく自然災害が発生した際にも、どこに避難すればいいのかが分かり、被害を抑えることができるでしょう。
ハザードマップの正しい見方とチェックすべきポイント
実際にハザードマップはどのように見ればいいのでしょうか。ここでは、国土交通省のハザードマップポータルサイトに公開されている「重ねるハザードマップ」と、「わがまちハザードマップ」を例に解説していきます。
まず、「重ねるハザードマップ」では、住所を入力すると、洪水や土砂災害、津波、道路防災情報といった複数の災害リスクの情報を同じ地図上で重ねて表示できます。色分けされた地図を見ると、予想される被害の大きさなどがよく分かり、いざという時にどちらの方向に避難すべきかなどを知ることができます。
次に、「わがまちハザードマップ」では、その地域（市区町村）の行政が作成したハザードマップを検索することができます。いざという時にどう行動するかはもちろんのこと、その地域で気をつけなければいけない災害の種類などを知るきっかけにもなるでしょう。
住み替えなどにより、新たに物件を探している場合は、LIFULL HOME’Sの「地図から探す」機能を活用するのもおすすめです。「地図から探す」機能では、全国の賃貸や売買（一戸建て・マンション・土地）物件を地図上で探しながら、同時に国土交通省のデータを基にした洪水ハザードマップ（浸水想定区域図）を重ねて表示できます（洪水リスクの表示は、PCブラウザ・スマホブラウザのみ可能です）。
スマートフォンの場合は、まずLIFULL HOME’Sトップページから探したい物件の種類を選び、エリア・都道府県を選択します。検索方法の中から「地図から探す」をタップし、画面の右上にある「条件設定」をタップします。次に「防災情報を表示する」を選び、「洪水リスク」にチェックを入れて「設定する」を押すと、洪水ハザードマップが表示されます。
パソコンの場合は、LIFULL HOME’Sトップページで「地図から」を選び、物件種別、都道府県、条件を選んで地図を表示させ、画面の右上にある「洪水リスク」をONにすれば、想定最大浸水深に応じた洪水ハザードマップが表示されます。
ただし、「地図から探す」機能では、洪水リスクのみの表示なので、ほかの災害に関連する情報も収集する場合は「重ねるハザードマップ」や「わがまちハザードマップ」などを併用するのがおすすめです。
ハザードマップを活用して、災害リスクに強い土地を探そう
ハザードマップは単にその土地の危険度を調べるためだけのものではありません。その土地が抱えている災害リスクを確かめ、事前にどのような備えが必要かを確認し、実際に災害が発生した際にスムーズに対応できるようにしておくためのものです。
もちろん、家を建てる場合にあらかじめその土地のリスクを把握しておくことも大切です。土地を購入する際は、周囲よりも低くなっている土地や干拓地、埋め立て地などでは水がたまりやすく、地盤が軟弱になりやすいといった特徴を知っておく必要があります。建物についても、免震・制震・耐震といった地震に強い構造になっているか、水害に対しては建物自体を高くする「かさ上げ」や防水性外壁の使用をするかといった検討も必要になってくるでしょう。
ハザードマップを活用することで、住んでいる地域やこれから住もうとする地域の災害リスクや避難経路を事前に把握することができます。その情報を自分一人だけが把握しておくのではなく、周りの人とも共有して備えをしておくことが大切です。また、地球温暖化に伴って降水量が多くなっており、浸水想定区域外であっても被害が起きる場合があります。ハザードマップの情報を参考に、専門家と一緒に最新の状態を確認しながら、土地選びや災害への備えを進めていきましょう。
関連リンク
