注文住宅を建てるエリアを選ぶ際にチェックすべきポイントは？
住むエリアを決める際に大きなポイントとなるのが、以下の3つです。
- 通勤通学のしやすさ
- 生活の利便性
- 治安、住環境
住む人が会社に通勤している場合や、子どもが学校に通っている場合などは、家から職場・学校までにかかる時間がどれくらいであれば理想なのか、通勤や通学がしやすい範囲内でいくつかのエリアをピックアップしてみましょう。土地代は利便性の高いエリアほど高くなるため、通勤手当が支給される場合は郊外も視野に入れながら候補地を絞っていくのがいいでしょう。
いくつかエリアをピックアップした後は、スーパーや病院など、生活に必要な施設がどれだけそろっているか、生活の利便性について詳しく見ていきます。家族構成やライフスタイルによって求めるものは異なりますが、子育て世帯であれば学校・公園・病院の有無はチェックした方がいいでしょう。
また、地域の治安情報について、あらかじめ自治体のホームページなどでチェックしておくことも大切です。警視庁の犯罪情報マップや、各道府県警、自治体が発表している情報を確認したり、実際に足を運んで昼間と夜の街の状況を確認したりしてみましょう。
時間帯を変えて何度か下見をし、治安だけでなく街の雰囲気が住む人に合っているかどうかも確認することが大切です。道路や一区画ごとの土地がゆったりしている場所、自然が多い場所、カフェや雑貨店が多い場所など、そのエリアによって特徴が異なります。実際に住んでいる人の口コミや自治体が決めている都市計画や用途地域なども参考にして情報収集をし、街ごとの特徴を整理して、住みたい街を絞っていきましょう。
子育て世帯は自治体の支援制度や待機児童数をチェック
先述のとおり、子育て世帯が住むエリアを選びときは、治安の良さや病院・学校・公園の有無はぜひともチェックしておきたいポイントです。さらに押さえておきたいのが、自治体が実施している子育て世帯向けの支援制度です。
たとえば、東京都千代田区の例を見てみると、子どもの医療費助成の対象を高校生まで（多くの自治体は中学生まで）としていたり、他にも一回の妊娠につき「誕生準備手当」として4万5,000円を支給、さらにマイホームへの住み替え手当として一定の要件を満たした場合は最大8万円を支給するなど、子育て世帯向けの独自の支援制度があります。
住みたいエリアが子育て世帯向けにどのような支援制度を設けているかは、自治体のホームページで確認できます。エリアを決める際の判断材料にしてみるのもいいでしょう。
また、これから保育施設に入園予定の子どもがいる場合は、待機児童数の確認も大切なポイントです。入所待ちの児童が多い場合は保育施設に通えるようになるまでに時間がかかりますので、他の候補地の状況と比較しながら検討しましょう。
住むエリアを決める際の注意点は？
住むエリアの選び方については、これまで説明してきたように通勤・通学のしやすさ、生活の利便性、治安、子育て世帯向けの支援制度など、さまざまなポイントがあります。しかし、それ以外にも、その土地ならではのリスクについて把握しておくことが大切です。
近年は、大地震や豪雨など、災害による住まいの被害も発生しています。そこで確認したいのが、自治体のハザードマップです。ハザードマップは自治体によって種類が異なりますが、浸水予想区域・土砂災害のリスク・津波や高潮のリスク・地震の被害程度などについて確認することができます。
これから家を建てる場合は、災害に強い家づくりが重要になりますので、自治体のハザードマップはぜひ確認しましょう。
自分の住みたいエリアを知ろう
住みたいエリアの候補地を絞るときは、住まいインデックスを活用するのもおすすめです。「住みたい地域を知る」という項目の中には、地域を選択して市区町村や駅の特徴を調べたり、住みたいエリアの周辺相場を地図で確認したりすることができます。
「そもそも、どのエリアにすればいいのか分からない」という方は、通勤や通学で同じ駅を利用する人が住んでいる地域を調べることも可能です。エリアの選び方の参考に、ぜひ活用してみてください。
マイホームは人生において大きな買い物になります。長く安心して暮らすためにも、立地の周辺環境や安全性についてしっかりと確認し、住みたいエリアを慎重に検討しましょう。
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