新築の入居時に必要なインフラ手続きまとめ
賃貸物件への住み替え時にインフラ手続きを経験している人は多いですが、新築住宅を購入して引越すとなると、少し勝手が異なります。
新築時に必要な主な手続きのチェックリストはこちらです。
| □ | 電話やインターネット回線の契約手続き | 入居開始1ヶ月前まで（目安） |
| □ | ガス・電気・水道の手続き | 入居開始2週間前まで（目安） |
| □ | 郵便物の転送手続き | 入居開始2週間前まで（目安） |
| □ | 住民票の異動（転出・転入・転居届） | 入居開始1週間前まで |
生活インフラを整えるための手続きは、余裕をもって行うことが大切です。特にインターネットや電話回線の手続きについては、開通工事の予約をする必要があり、会社やプランによっては開通工事が1ヶ月以上先になってしまうケースもあります。
不要な家具の処分手続きなども、入居1ヶ月前までには手続きを開始しておくと安心です。
電気・水道・ガスは電話や郵送で手続きが可能！ ただしガスは立ち合いが必須
電気・水道・ガスについては、旧住所の使用停止手続きと、新住所での使用開始手続きを行います。
使用停止手続きは、電気・水道・ガスともに立ち合い不要なので、利用している会社に電話・郵送で連絡するか、ウェブサイトから手続きを行いましょう。検針票や領収書等に記載されている「お客様番号」を用意しておくとスムーズです。遅くても引越しの3日前までには連絡をしておくのがいいでしょう。
電気の使用開始手続きは、遅くても入居の3日前までに電力会社に連絡し、申し込みを行います。立ち合いは原則的に不要ですが、エコキュートや電気温水器のある住宅の場合、作業員による送電作業が必要となり、立ち合いが求められることもあります。
水道の使用開始手続きは、電話で申し込みをするのが一般的です。基本的に立ち合いは不要ですが、入居当日に元栓が閉まっていて水が出ない場合があります。元栓は水道メーター内にあるので、レバーやバルブを回して開栓しましょう。
ガスの使用手続きは、先に電話で申し込みをし、使用開始の際は開栓作業とガス機器の点検のため、作業員の立ち合いが必須となります。引越しが集中する年度末の場合は入居日の1～2週間前まで、それ以外は遅くても3日前までには連絡をするようにしましょう。
新築は「名義変更」も忘れずに
新築住宅の場合、工事用に建築会社名義で電気・水道・ガスを仮設使用するケースがあります。そのため、正式な引き渡しが行われる前は建築会社の名義になっている可能性があります。
その場合、入居日からライフラインを使用するために、まずは名義変更が必要となります。名義変更手続きは、施工会社が代理で行うこともありますので、あらかじめ確認しておくようにしましょう。もし、施主が手続きを行う場合は、引き渡し前日までに管轄の電力会社・水道局・ガス会社に連絡し、引き渡し日から名義が変わるように手続きを行います。
住民票の異動や各種住所変更の手続きも忘れずに
引越し時の手続きのひとつ、「住民票の異動」は、あらかじめ旧住所の市区町村役場に転出届を出し、入居後2週間以内に新居の役場で転入届を提出します。同じ市区町村内での引越しの場合は転居届が必要ですので、期限内に忘れずに手続きをしましょう。
旧住所宛ての郵便物を新しい住所へ転送するサービスは、郵便局窓口での手続きか、もしくはネット上で簡単に申し込みできます。ただし、転送開始されるまでに数日かかりますので、早めに行っておきましょう。
これまで紹介した手続き以外にも、クレジットカード・携帯電話・各種保険など、住所変更が必要なサービスがあります。引越し準備で手続きが後回しになりがちですが、忘れずに行うようにしましょう。
また、電気・ガス・水道については、引越し先の住所を登録しておくと、解約や契約の手続きを一括で行ってくれるサービスも登場しています。各種の手続きはスケジュールに余裕をもって準備を進めましょう。
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